業種別ノウハウ

ホテル・民泊のMEO対策
OTA依存から「直接予約」を取り戻す

公開日: 2026.07.11執筆: FACTOR編集部

月末、OTAからの請求明細を眺めてため息をつく——宿泊業の経営者なら覚えのある光景だと思います。満室なのに利益が薄い。原因は客数ではなく、予約の「入口」をOTAに握られている構造にあります。この構造から抜け出す現実的な一手がMEO、つまりGoogleマップ経由の直接予約づくりです。当社が支援した大阪のカプセルホテルは「大阪 カプセル」の検索で1位となり、口コミは749件まで蓄積しました。この記事では、宿泊業のMEOでよく起きている失敗が、なぜ施設の中からは気づきにくいのかを中心に解説します。

なぜ宿泊業こそMEOなのか:予約行動の変化

旅行者の宿探しは「エリア名+ホテル」「駅名+素泊まり」のような検索から始まることが多く、その検索結果の一等地に表示されるのがGoogleマップのローカルパックです。地図で場所を確かめ、写真と口コミを見て、そのまま予約する——この流れの中に、OTAを経由しない予約の入口があります。

しかも宿泊はMEOと相性が良い業種です。写真が判断材料として強く効き、口コミが蓄積しやすく、「場所」がそのまま検索キーワードになる。やれば差がつきやすく、やらないと機会損失が大きい業種の筆頭です。

OTA依存の構造を直視する

OTA経由の予約には送客手数料がかかります。OTA経由の比率が高い施設ほど、満室でも利益が手数料に削られ続ける構造になります。

誤解のないように言うと、OTAは敵ではありません。認知獲得の装置としては優秀です。問題は依存——リピーターや指名客までOTA経由で予約させてしまい、本来払わなくていい手数料を払い続ける状態です。目指すのは「新規はOTA、2回目以降と検索経由は直接」という併用の設計です。

宿泊施設のマップで、よく起きている失敗

宿泊施設のマップで起きている失敗は、症状の出方こそさまざまですが、根は大きく二つに割れます。マップで見つけてもらえているのに、予約の段で手数料の構造に戻ってしまう側と、そもそも見比べられた段階で選ばれていない側です。前者は予約の先の設計、後者は旅行者に何をどう見せるかの問題で、打ち手が逆を向きます。

前者は、予約の向け先を変えれば解決、という単純な話ではありません。向け先を変えた瞬間に、予約数そのものが落ちる施設もあります。どこまで踏み込めるかは、使っている予約エンジンの仕様やOTAとの契約条件によって変わり、同じ判断が施設ごとに逆の結果を生みます。

後者も、写真や返信の数を増やせば済む話ではありません。同じ枚数でも何をどの順で見せるかで選ばれ方が変わり、どの口コミに、どの言語で、どこまで内容に触れて返すかも、客層の構成によって答えが変わります。しかも実態とずれた古い情報が残っていると、期待とのギャップがそのまま低評価として跳ね返り、あとから口コミで取り返すことになります。口コミそのものの集まり方は口コミの増やし方で扱っています。

自施設がどちらの側にいて、競合と並んだときにどこで負けているかは、実際の検索結果を見ないと判断できません。施設の中から見ている画面と、旅行者が検索したときの出方は別物です。無料のAI診断では、GoogleマップのURLを貼ると要点がその場で表示されます。

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直接予約への導線設計

直接予約を増やす導線は、マップ上の予約リンクの向け先から、公式予約を選ぶ理由の見せ方、宿泊後のリピートまで、複数の場所にまたがります。そして、ここに一律の優先順位はありません。稼働率が高く客室が埋まりがちな施設と、平日の空室に悩む施設とでは、手を付けるべき場所が逆を向きます。OTA経由比率が高い施設で、いきなり館内の案内から始めても数字はほとんど動きません。

※当社FACTORがこの配分を決めるとき、見ているのは施設自身の数字だけではありません。同じエリアで競合する施設の並びと、検索する地点・時点・言い回し(言語を含む)を変えたときの入れ替わりを並べて、どこに力を割くかを逆算しています。どちらも施設の管理画面には一行も残らない情報で、施設の内側からは組み立てようがありません。

POINT

OTAの規約上、OTA経由の顧客への直接的な引き抜き行為には制約がある場合があります。踏めば契約そのものに関わる線で、どこまでが許されるかは契約ごとに異なります。

訪日客対応:多言語はもう任意ではない

Googleマップで宿を探す訪日客は多く、GBPの多言語対応は、訪日客にとっての「入口の看板」です。

ただし、多言語対応は「訳して載せれば終わり」の作業ではありません。どの言語で探している旅行者が、どの言い回しで検索しているのかは、客層と立地で変わります。そして重いのは翻訳の精度より、口コミの内容に触れた返信をその言語で書き続けることです。多言語運用は「やれば効くと分かっているのに、社内の誰の担当にもならない」領域の代表格で、止まった言語の旅行者からは、返信のない施設として映ります。その段階で取りこぼした予約は、比較の段階で黙って隣の施設へ流れ、OTA経由ですら戻ってきません。

実例:大阪カプセルホテルの場合

当社が運用支援した大阪のカプセルホテルでは、狙う枠を決めたうえで運用を続けた結果、「大阪 カプセル」の検索で1位に表示されるようになり、口コミは749件まで蓄積しました。指名検索ではない「エリア×業態」ワードで最上位に立てたことで、OTAに頼らない予約の入口が育っています。

この1位は偶然の副産物ではなく、狙って獲りにいった結果です。「大阪 カプセル」という枠を先に決め、そこから逆算してプロフィールの各要素と返信を組み立てる。何をどの順で動かすかの設計があって初めて、継続が効き始めます。施設・エリア・競合状況によって結果は異なりますが、どのキーワードで勝ちに行くかを決めずに続けても数字は動かない、という点は共通しています。

よくある質問

民泊(住宅宿泊事業)でもGoogleビジネスプロフィールに登録できますか?
実態のある宿泊施設として運営されていれば登録可能なケースが多いです。ただし無人運営の場合は本人確認や住所確認の手順に注意が必要です。自施設の場合に登録できるかどうかは、運営の形態と住所の扱いを見ないと決まりません。
OTAをやめて直接予約だけにすべきですか?
おすすめしません。OTAは新規認知の装置として優秀です。目指すのは「新規はOTA・検索とリピートは直接」の併用で、直接比率を段階的に上げていく設計です。自施設の場合にどこまで直接比率を上げられるかは、OTA経由の比率と、同じエリアの競合施設の並びを見ないと決まりません。
MEOで直接予約はどれくらい増えますか?
施設の立地・競合・客層により大きく異なるため、件数の保証はしません。ただし「保証しない」と「狙わない」は別で、どのキーワードで勝ちにいくかを決めたうえで、上位表示と予約行動を狙いにいくものです。自施設にどこまで伸ばせる余地があるかは、狙う枠に並ぶ競合施設の運用状況を見ないと決まりません。

まとめ

宿泊業のMEOで差がつくのは、個々の作業より、どこにどれだけ力を割くかの配分です。その配分はOTA比率・立地・客層で変わり、施設によっては打ち手が逆を向きます。OTAと戦うのではなく、依存から併用へ——その配分を間違えると、手数料も予約数も同時に減るという最悪の結果になります。自施設がいまどの状態にあるかは、実際のマップ上の並びと競合の運用状況を見ないと決められません。旅行者から見たときの出方は施設の中からは再現できないので、持っている側に出してもらうほうが早い、というのが実際のところです。

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F FACTOR編集部

MEO・LLMO・Web集客の支援実績 約50業界・100社超。AI×人の運用で「検索とAIに選ばれる」店舗づくりを支援しています。運営: FACTOR株式会社(東京都豊島区)