エリアページの量産はなぜ危険か｜
スパム判定との境界

先に結論を書きます。エリアページの量産が危険かどうかを分けているのは、ページの枚数ではありません。1ページごとに、その地域での実体があるかどうかです。地域名だけを入れ替えた実質同一のページを並べる手法は、Googleのスパムポリシーにいう「誘導ページ」に該当し得ます。一方、対応エリアごとに実際の施工事例や拠点、対応条件が書き分けられているページ群は、数が多いという理由だけで問題視されるものではありません。ここを「何ページまでなら安全か」という枚数の問題として理解していると、判断を必ず間違えます。境界がどこに引かれているのかを、Googleが公開している考え方に沿って構造から説明します。

問われているのは枚数ではなく実体

「エリアページ 量産」で検索して出てくる情報は、たいてい2種類に割れます。「エリアページは効果があるから作るべき」と「量産するとペナルティを受ける」。どちらも半分ずつ正しく、そのままでは判断に使えません。

両者を分けているのは量ではなく、1ページごとの中身です。テンプレートを共通化していること自体は、まったく問題になりません。企業サイトの製品ページも店舗一覧も、同じテンプレートで作られています。問題になるのは、テンプレートに差し込まれる内容が地域名しか変わらないときです。そのとき、そのページは独立した存在価値を持ちません。

スパムポリシーのどの類型に触れるのか

Googleのスパムポリシーには複数の類型が並んでいます。エリアページの量産が接触しやすい代表は「誘導ページ」で、特定の検索語句で流入させ、本体の問い合わせページへ送るだけの似通ったページ群が当たり得ます。ほかにも、ページの作り方そのものが問われる類型があります。

実務で見かける危ないエリアページは、地域名の一覧からテンプレートで一括生成し、中身は本体ページとほぼ同じで、着地した人は結局どのページからも同じフォームへ送られる、という作りをしていることがほとんどです。

だからこそ、文面の言い回しだけを見直しても抜けが残ります。地域ごとに文章を書き換えても、ページが目的地ではなく通り道のままなら、誘導ページとしての性質はそのまま残ります。

誘導ページ（doorway pages）が指すもの

誘導ページは、名前から受ける印象のせいで誤解されやすい概念です。「別のページへ転送するページ」という意味に限定されません。Googleの説明では、検索の特定クエリに向けて作られ、利用者を実質的に同じ場所へ導く、互いに似通ったページ群が対象とされています。転送していなくても該当します。

見分けの軸は、そのページが利用者にとっての目的地なのか、それとも検索から本体へ渡るための通り道なのか、という点にあります。ここで自問すべきなのは「そのページを開いた人が、そのページ内で意思決定に必要なものを得られるか」です。

サービス業でありがちなのが、対応エリア一覧から生成した「〇〇市の△△なら当社へ」というページです。中身は会社の説明と共通の料金表と問い合わせ導線で、その市について書かれているのは冒頭の1文と、末尾の「〇〇市にお住まいの方はお気軽に」だけ。これは目的地ではなく通り道です。ページ数がいくつであっても、性質は変わりません。

中身が全エリア共通のとき

自社の1ページを下敷きに地域名だけを入れ替えたページ群は、ページごとに独自の価値が加わっているかどうかが問われます。中身が同じなら、ページの数だけ通り道が増えているのと変わりません。

ここで多くのサイトが行き詰まります。サービス内容が全エリア共通というケースです。同じ工事、同じ料金、同じ保証、同じ担当体制。書き分ける材料が本当に手元にない、という相談は珍しくありません。

この状況で取り得る方向は一つではなく、しかも互いに逆を向きます。ページを増やして作り込む方向と、ページを減らしてまとめる方向です。どちらを選ぶかで数か月後の結果が変わり、対応エリアの広さ、事例が上がってくる頻度、競合がどこまで作り込んでいるかによって、選ぶべき方向が反転します。一律に「こうすればよい」と言える形は存在しません。

自社の場合にどの方向を取るべきか、そして今あるエリアページのどれが危ない側にいるのかは、サイトのページ構成と、同じエリアの検索やマップで競合がどう並んでいるかを合わせて見ないと決められません。このうちマップ側の見え方は、GoogleマップのURLを貼ると要点がその場で表示されます。

実体があるページとないページを分ける観点

評価する側から見たとき、境界を分けているのは、そのエリアでの実績や物理的な接点、そのエリア固有の条件といった、ページの外にある実体です。文面をどれだけ書き分けても、裏付ける実体がなければ、開いた人にとって他のエリアページと区別がつきません。逆に実体があっても、それがページに出ていなければ、評価する側には存在しないのと同じです。

難しいのは、どの実体をどこまで出せば「区別がつく」状態になるかが、自社の中だけでは決まらないことです。同じエリアで上位に並ぶ競合のページがどこまで作り込んでいるかによって、必要な水準そのものが動きます。

ただし、ここに挙げた観点を満たすページを対応エリアの数だけ用意し、しかも維持し続けることが、実務ではいちばん重い作業です。事例は現場から上がってこなければ書けず、写真は撮る人と掲載可否の整理が要ります。一度作れば終わりでもなく、事例が古びればページごと鮮度を失う。エリアが増えるほど、この負荷は掛け算で効いてきます。

※当社FACTORがエリアごとに何を載せるかを設計するとき、見ているのは自社サイトの中だけではありません。同じエリアの検索で上位に出ている競合が、どんな実体でページを書き分けているか。検索する地点や語句を変えたとき、どのページが拾われ、どう入れ替わるか。こうした並びは、Search Consoleにも店の管理画面にも一行も残りません。そこに記録されるのは自社ページの数字だけで、競合のページとの比べられ方は最初から記録の対象外だからです。

踏むと戻せない線がある

作り方の正解は状況によって変わりますが、踏むと取り返しにくい線もあります。代表的なのは、地域名の一覧を差し込むテンプレートで内容の同じページを一括生成することです。もう一つが、実在しない住所やレンタルオフィスを拠点として各エリアページに記載することで、これはウェブサイト側の問題にとどまりません。実体のない住所での拠点登録は、ビジネスプロフィール側のガイドライン違反にも直結し、サイトとマップの両方で同時に問題が起きるため、被害の範囲が読みにくくなります。

ほかにも判断の要る線があり、どの線に当たるかは業種とサイトの作り方で変わります。

該当した後に何が起きるか

影響の出方には2通りあり、対処の道筋がまったく違います。一方はGoogleの担当者による「手動による対策」で、Search Consoleに通知が届き、是正したうえで再審査を求める道筋があります。もう一方はアルゴリズムによる評価の低下で、こちらには通知がなく、影響の範囲もページ単位から広範囲まで幅があります。

厄介なのは後者です。通知が来ないため、原因の特定が推測から始まります。エリアページを多く抱えるサイトで検索流入が落ちたとき、それがエリアページ起因なのか、コアアップデートなのか、競合の動きなのかを切り分ける作業が先に来ます。

そして、問題のあるページを削除すればすぐ元に戻る、という話でもありません。削除したページに集まっていた内部リンクをどう処理するか、残すページへ統合できるのか、404で落とすのか転送するのか。ここの判断を誤ると、健全だったページまで巻き込みます。どのページを残し、どこへ寄せるかは、いま何が評価されている状態なのかを見てからでないと決められません。

放置したときの損失は、問い合わせの数に直接出ます。エリアページからの流入が落ちると、そのエリアで「近くの業者」を探していたお客様は、最初から競合のページに着地します。どこからどれだけの問い合わせを取りこぼしているかは、自社の数字の減り方からは逆算できません。削除と統合の設計は、量産したときよりも判断が難しく、作る前に境界を押さえておくほうが、結局は損失を小さく抑えられます。

よくある質問

まとめ

エリアページの量産で問われているのは、ページの枚数ではなく1ページごとの実体です。地域名を入れ替えただけの実質同一のページは、スパムポリシーの誘導ページに触れ得ます。逆に、そのエリアでの事例や拠点、固有の対応条件が書かれているページは、数が多いという理由で問題視されるものではありません。ただ、どこまで作り込めば「区別がつく」状態になるかは、同じエリアの競合がどこまで作っているかで動き、増やす方向と減らす方向のどちらを取るべきかも反転します。同業が上位にいることも、安全の証明にはなりません。そして、自社のエリアページが競合と並んだときにどう見えているかは、自社の中からは再現できません。外から見たときの出方は、それを持っている側に出してもらうほうが早く確かです。